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オンラインデータベースサービス

高槻市立図書館では、中央図書館、小寺池図書館、服部図書館で以下のオンラインデータベースサービスをご利用いただけます。
2022年5月更新

利用方法

  • 利用は中学生以上の簡単なキーボード入力のできる人です。
  • カウンターで利用申込書をご記入のうえ、本人確認をさせていただきます。
    高槻市立図書館のご本人の貸出券をお持ちの人・・・・・・有効期限内の貸出券
    高槻市立図書館のご本人の貸出券をお持ちでない人・・・・住所が記入された公的な証明書
  • 「国立国会図書館デジタル化資料送信サービス」は、高槻市立図書館の有効期限内の貸出券を持っているご本人のみご利用いただけます。
  • 1日1回30分以内(次にお待ちの利用者がいない場合に限り、30分延長できます)。
  • プリントアウトサービスは、著作権法及び許諾を得た範囲で有料にて行います。

新聞記事

  • 新聞社に著作権が無い記事(外部筆者による記事や寄稿)、小説などは見出しのみの表示で、本文が閲覧できない場合があります。
  • 収録時期によって、閲覧できない情報もあります(ラジオ・テレビ面、広告、囲碁・将棋欄、天気など)。
◆朝日新聞クロスサーチ・・・朝日新聞  (中央図書館で提供)
  • 朝日新聞 1979(明治12)年~

  • 朝日新聞デジタル 一部の独自コラム連載記事 2011(平成23)年5月~
  • AERA 1988(昭和63)年5月~
  • 「週刊朝日」 ニュース記事 2000(平成12)年4月~
  • 知恵蔵(ちえぞう) 最新用語と基本用語を解説した現代用語事典
  • 人物データベース
  • 朝日新聞歴史写真アーカイブ
  • アサヒグラフ 1923(大正12)年~1956(昭和31)年
  • 英字新聞「ヘラルド朝日(ヘラトリ朝日)」 2001(平成13)年4月~2011(平成23)年2月
  • 英語総合ニュースサイト「AJW(Asia&Japan Watch)」 2011(平成23)年3月~ 
◆ヨミダス歴史館・・・読売新聞  (中央・小寺池・服部図書館で提供)
  • 読売新聞 1874(明治7)年11月~

  • 現代人名録
  • 「The Japan News(旧 The Daily Yomiuri)」 1989(平成1)年9月~
◆日経テレコン・・・日経新聞  (中央図書館で提供)
  • 日本経済新聞 1975(昭和50)年4月~  ※1981年9月までは見出しと一部記事のみ

  • 日経産業新聞 1975(昭和50)年4月~  ※1981年9月までは見出しと一部記事のみ
  • 日経流通新聞(MJ) 1975(昭和50)年1月~  ※1985年9月までは見出しと一部記事のみ
  • その他 企業情報、人物・人事情報 など

行政・法情報

◆官報情報検索サービス  (中央・小寺池・服部図書館で提供)
昭和22年5月3日(日本国憲法施行日以降)から直近までの官報の内容を日付やキーワードを指定して検索・閲覧できます。
◆法情報総合データベース:D1-Law.com  (中央・小寺池・服部図書館で提供)
    法令 『現行法規』
    判例 『判例体系』
    法関連文献情報 『法律判例文献情報』
    を体系的に分類・整理して収録。フリーワード、事項、体系目次などで検索、審級関係判例、関連判例などの参照ができます。
◆地方公共団体総覧  (中央・小寺池・服部図書館で提供)
全国都道府県・市区町村について自治体ごとに行財政の基礎情報を収録。政策・条例情報および統計データ・数値を検索・閲覧できます。

辞書・事典

◆Japan Knowledge(ジャパンナレッジ)  (中央・小寺池・服部図書館で提供)
  • 「日本大百科全書(ニッポニカ)」
  • 「世界大百科事典」
  • 「日本国語大辞典」
  • 「角川古語大辞典」
  • 「国史大辞典」
  • 「日本歴史地名大系」
  • 「ランダムハウス英和大辞典」
  • 「会社四季報」
  • 「情報・知識imidas(イミダス)」
  • その他、多数のコンテンツ

その他

◆国立国会図書館デジタル化資料送信サービス  (中央・小寺池・服部図書館で提供)
「デジタル化資料送信サービス」とは、国立国会図書館がデジタル化した資料のうち、絶版等の理由で現在入手困難な資料約153万点(令和4年1月現在)を、国立国会図書館の承認を受けた公共図書館等で利用ができるサービスです。以下のような資料が利用できます。

  • 図書  昭和43年までに国立国会図書館が受け入れたもの 約56万点
  • 雑誌 明治期以降に発行された雑誌(刊行後5年以上経過し、商業出版されていないもの)約1万タイトル:約82万点
  • 古典籍 明治期以降の貴重書、清代後期以降の漢籍など 約2万点
  • 博士論文 平成2~12年度に送付を受けた論文(商業出版されていないもの)約13万点
  • その他 官報、憲政資料、日本占領関係資料など